
ビジネスの様々な要因をビッグデータにより直感的な操作で分析
CALCはビッグデータから因果関係を見つけ出し、ビジネスにおける様々な結果の要因を可視化する分析ツールです。
プログラミングや専門知識を必要とせず、直感的な画面操作でどなたでも因果分析を実施することができます。

CALC の特徴
1.ビッグデータから改善したい項目の要因を直感的な操作でわかりやすく可視化
売上やコストといったビジネスにおける様々な結果は、複雑な因果関係を持つ複数の要因によって得られるものです。 こうした成果を改善するには、まず重要な要因を突き止めることが必要です。そのうえで、最も成果に影響を与えている要因から優先的に改善することで、効率的に目的の成果を得ることができます。
この因果関係を、データを根拠として統計的な計算によって分析する手法を「因果分析」と呼びます。CALCはソニーコンピュータサイエンス研究所(ソニーCSL)が独自に開発した因果分析アルゴリズムを搭載し、分析画面上の直感的な操作により、誰でも因果関係を視覚的に理解することができます。
通常、因果分析には専門的な知識やプログラミングによる解析プログラムの実装を必要としますが、CALCでは実業務に携わるユーザーが、これらの知見がなくても目的の分析を実現できるよう設計されています。

例えば、空調設備の消費電力の抑制を目的に稼働データをCALCで分析し、「消費電力に対する、冷却水ポンプの昼夜稼働比の影響が大きい」という因果関係を導き出すことで、「消費電力の抑制のために夜間に冷却水ポンプを稼働させる」といったビジネス施策を策定することができます。
2. 要因の改善後の結果の変化をシミュレーションすることも可能
CALCでは、要因の数値の変化によって結果がどのように変化するかシミュレーションすることも可能です。
まず、因果分析により、改善したい結果に影響を及ぼしている重要な要因を特定します。次に、その要因を改善するための施策を策定した後、予測される結果を数値的に計算することができます。
これにより、実施に必要な予算や、期待できる実施効果をあらかじめ見積もった状態でビジネスに適用することができます。
さらにCALCでは、要因が変化する際に生じる結果だけでなく、他の要因へ与える影響もあわせて計算できます。例えば、空調設備の消費電力の抑制の例では、「夜間に冷却水ポンプを稼働させた」場合の消費電力だけではなく、冷却水の取水量や排水の温度など、他の要因に与える影響もシミュレーションすることが可能になります。
このように、シミュレーションをあらかじめ実施しておくことで、因果分析に基づく施策を適用する際のビジネス的なハードルを下げることに繋がります。
3. 因果分析に精通したデータサイエンティストによる導入支援を提供
CALCによる業務改善プロセスでは、一般的に以下の5つのステップを踏んで分析を進めます。
- プランニング
- データ前処理
- 因果分析
- 解釈
- 業務適用
プランニングにおける仮説立案とは、ビジネスにおける改善したい結果に影響を及ぼしていると考えられる要因を業務知識により整理し、その要因を数値的に表すデータを選定します。
さらに、選定したデータをCALCに読み込むために表形式データに整理(データ前処理)することが必要です。
CALCにより因果分析後は得られた因果グラフを業務知識に照らし合わせて解釈し、具体的な改善施策を決定することで、分析結果を業務に活用することができます。

お客様の業務に実際にCALCにより適用することで、これらのプロセスを経験豊富な因果分析のスペシャリストが推進いたします。
CALCの機能
推定因果ネットワーク
CALCでは計算によって得られた因果関係を推定因果ネットワークで可視化します。
推定因果ネットワークは結果と各要因の因果関係を矢印によりネットワークとして可視化したグラフです。因果関係を視覚的に把握することができるので、直感的に因果分析の結果を解釈することができます。

数値シミュレーション
CALCの数値シミュレーション機能を使用することで、施策によって改善された要因が及ぼす結果への影響をシミュレーションすることができます。
例えば、「冷却水ポンプの昼夜稼働比を1.8から1.2に減少させると、消費電力を20%削減できる」といったような数値的なシミュレーション結果を得ることができます。
さらに、最新バージョンのCALCでは、対象の要因に関係する別の要因への影響も計算することができます。
これにより、「冷却水ポンプの昼夜稼働比を減少させると空調設備の消費電力を削減できるが、冷却水ポンプの取水量が増え冷却水の調達費用が増加してしまう」といったような、施策実施の際に予期せぬデメリットが生じる可能性を施策実施前に確認することができます。
関連情報
お客様事例
AGC株式会社 様
マツダ株式会社 様
全日本空輸株式会社 様
パーソル総合研究所 様
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