生成AIをAPI連携で既存システムに組み込む方法

こんにちは。AITC製品開発グループの青木です。

日々の業務でChatGPTやMicrosoft 365 Copilot（コパイロット）といった生成AIツールを活用されている方も多いでしょう。これらは強力な支援ツールですが、現状ではチャット画面を開いてコピペするなど、業務システムと行き来しなければならない場面もあり、もどかしさを感じることはありませんか？

この記事では、今お使いの業務システムに生成AIの力を直接組み込み、画面移動の手間を減らして生産性を向上させる方法について解説します。既存システムにAIを統合するためのAPI活用のポイントや、電通総研(AITC)ならではの支援体制についてご紹介します。

チャットAIを既存システムでそのまま使えたら？

チャット形式の生成AIは便利ですが、社内システムの画面から離れて使うのは意外と手間がかかってしまいます。例えば、社内データを分析するのにChatGPTを使う場合、一度データをコピーしてChatGPTに貼り付け、結果をまた社内システムへ戻す必要があります。このような「行ったり来たり」の操作は、作業の流れを中断し生産性を下げてしまいます。

理想的なのは、業務アプリケーションの中にAIが自然に溶け込んでいる状態です。
ユーザーが「AIを使っている」と意識することなく、いつもの業務フローの中でボタン一つで要約ができたり、入力項目の提案を受けられたりする――つまり、コピペや画面切り替えといった「人間のつなぎ作業」をなくし、シームレスにAIの支援を受けられる環境こそが、業務効率化の到達点と言えます。

この「あるべき姿」を体現している身近な例が、Microsoft 365 Copilotです。
Microsoft 365 Copilotは、WordやExcel、メールなど既存の業務アプリにAIが埋め込まれており、ユーザーは画面を切り替えずAIの支援を受けられます。同様に、自社の業務システムに生成AIを統合できれば、日頃使い慣れた画面の中でAIに質問したり、文章を要約・生成させたりすることが可能になります。チャットAIを「別ツール」としてではなく、「社内システムの機能の一部」として活用できるようになるのです。

APIで広がる生成AI活用の具体例

では、具体的にどのようなシーンで既存システムと生成AIの連携が役立つのでしょうか。API連携により、次のような活用例が考えられます。

• 定型業務の自動化: たとえば顧客からの問い合わせメールを社内システムで受信した際、自動で内容を分類したり返信文のドラフトを生成したりする。
• コンテンツ作成支援: 製品マニュアルや報告書のドラフトを、社内のドキュメント管理システム上でAIに作成・要約させる。必要な修正だけ人が行えば、文書作成にかかる時間を大幅短縮できます。
• ナレッジ検索（RAG）の実現: 社内データベースと連携し、チャットAIが自社の製品情報や技術文書を参照した回答を返す。現場からの問い合わせに対し、分散した資料を横断して調べなくてもAIが的確な情報を提示します。
• 多言語対応・翻訳: グローバル展開する企業であれば、社内システムでAIが多言語の問い合わせにリアルタイムで回答したり、ドキュメントを瞬時に翻訳したりできます。海外拠点とのコミュニケーション円滑化にも貢献します。

このように、API経由で生成AIの能力を取り込むことで、業務プロセスにシームレスにAIを組み込み、効率化やサービス品質向上に繋げることができます。

生成AIを組み込むにはAPI＋技術力が必要

とはいえ、既存システムに外部のAIを組み込むにはそれなりの準備と技術が必要です。まず大前提として、生成AIサービス側にAPI（エー・ピー・アイ）が提供されていなければなりません。APIとは、ソフトウェア同士が機能をやり取りするためのインターフェースのことです。例えばOpenAIのChatGPTにはAPIが用意されており、プログラムから質問文を送ると回答をテキストで受け取ることができます。このAPIを使えば、社内のWebアプリや業務ツールから直接ChatGPT等の生成AIを呼び出すことが可能になります。

しかし、APIがあれば即解決というものではありません。 次に必要なのが、そのAPIを自社システムに統合する技術力です。具体的には、既存システムのプログラムに対してAPI呼び出しのコードを追加し、ユーザーインターフェース上にAIの入力・出力を適切に表示する実装が求められます。また、AIに社内の文書やデータを参照させるなら、それらデータをAPI経由でやり取りする仕組みや、プロンプト設計（AIへの指示文の工夫）も必要です。

さらに、実運用を見据えると以下のようなポイントも考慮しなければなりません。

• コスト管理: APIの利用料金は通常従量課金です。大企業で多数のユーザーが頻繁にAIを使う場合、コストが膨らみすぎないよう使用量をモニタリングし、必要に応じて利用頻度やモデルを調整する仕組みが重要です。
• レスポンス速度: 業務でストレスなく使うには、AIからの応答速度も無視できません。API連携部分の処理を最適化し、必要に応じてレスポンスをキャッシュするなど工夫が求められます。
• データセキュリティ: 社内の機密データをAIに送信する場合、その通信経路やデータの取り扱いに細心の注意が必要です。社外のクラウドAIサービスを使う際は機密情報を直接送らない工夫（要約してから送る等）や、オンプレミス環境で動作するAIの検討も必要でしょう。
• 目的と効果の明確化: AI統合は手段であって目的ではありません。導入前に「どの業務フローの何を改善したいのか」「KPIをどう設定するか」を明確にし、段階的に開発・展開することが成功のカギです。

AIの専門知識とSIの経験、両方が不可欠

ここで重要になるのが、「生成AI特有の挙動への理解」と「既存システムへの改修スキル」の両立です。
生成AIは従来のシステムとは異なり、回答が毎回変化したり、誤った情報を生成（ハルシネーション）したりする特性があります。API連携を行う際は、こうしたAIの特性を熟知した上でプロンプトエンジニアリングやガードレール（制御）を実装する必要があります。
一方で、既存システム側は複雑な仕様やセキュリティ要件で構築されていることが多く、ここに手を入れるには堅実なシステムインテグレーション（SI）の能力が求められます。

つまり、生成AIを業務システムに組み込むには、「AIの専門家」であり、かつ「SI（システム構築）のプロ」であるパートナーの存在が不可欠です。これらの課題は外部パートナーと協力することで解決できます。

AI統合支援について

弊社電通総研は長年システムインテグレーター(Sier)として培ってきた高い技術力を有しており、複雑な企業システムへの新技術組み込みを数多く手掛けてきました。社内に専門エンジニアが不足していてもご安心ください。当社には、既存環境の要件定義から開発、運用保守まで一貫して支援できる体制があります。

特に、社内に多数のシステムやデータが分散している大企業の場合、部門ごとに異なる環境への対応や横断的なデータ連携が課題となります。電通総研のエンジニアは、お客様のシステム構成や業務フローを丁寧にヒアリングし、最適な形で生成AI機能を統合します。API連携＋SIによるカスタマイズで、貴社固有の業務ニーズに合わせた高度な生成AI活用を実現いたします。

自社開発の生成AIプラットフォーム「Know Narrator」

技術支援に加え、当社は生成AIのソリューションそのものも提供しています。電通総研のAI特化チームAITCが開発した「Know Narrator（ノウ ナレーター）」は、社内業務での生成AI活用を幅広く支えるプラットフォームです。
Know Narrator上では、目的別に次のようなソリューションを提供しています。

• Know Narrator Chat with Vision（ノウナレーターチャットウィズビジョン） – 対話型AIチャットソリューション。チャット形式で質問応答や文章生成が行え、画像解析機能も備えています。社内専用環境でセキュリティと権限管理に対応し、安心して利用可能です。
• Know Narrator Search（ノウナレーターサーチ） – 業務向けRAGソリューション。社内の各種データに生成AIがアクセスし、関連情報を参照した精度の高い回答を生成します。技術資料やナレッジベースを横断した検索が可能です。
• Know Narrator Insight（ノウナレーターインサイト） – 生成AI活用分析ソリューション。生成AIの社内利用状況（問合せ内容や回答精度など）を可視化し、活用効果を分析します。利用データに基づき、さらなる効果創出のための改善策を提案します。
• Know Narrator AgentSourcing（ノウナレーターエージェントソーシング） – AIエージェントソリューション。2025年にリリースされた新基盤で、テンプレート化されたAIエージェントがビジネスの特定業務を自律的に遂行します。第一弾としてドキュメントレビュワー（文書確認自動化）を提供開始しており、今後も様々な業務シーンに対応するエージェントが追加される予定です。

上記の各ソリューションは「Know Narrator API」として機能単位で提供されており、プラットフォーム外のシステムから標準的なWeb API経由で呼び出すことが可能です。つまり、お客様の社内システムやワークフローに直接、Know Narratorの生成AI機能を組み込むことができます。例えば、自社の営業支援ツール内からKnow Narrator Chatを呼び出して提案書のドラフトを生成したり、工場の設備管理システムとKnow Narrator AgentSourcingを連携して点検報告書のレビューを自動化したりと、使い方は自由自在です。

電通総研では、これら自社AIソリューションをご提供するとともに、導入後も専門チームが伴走しながら社内展開を支援いたします。技術面のみならず、現場での利用促進や人材育成まで含めたトータルサポートで、生成AI活用の成功を後押しします。

まとめ

社内システムに生成AIを組み込むことは、「チャットは便利だけれど業務アプリとは別物」という現状を打破し、真の業務変革（DX）につなげる鍵となります。APIを活用したAI統合により、現場の生産性向上やサービス品質の向上が期待できます。一方で、その実現には技術開発力と明確な計画が必要ですが、電通総研(AITC)では自社開発の生成AIプラットフォームと豊富なSI実績を活かし、お客様の環境に最適な形でソリューションをご提供可能です。

今お使いのシステムをそのまま活かしつつ、そこに最先端の生成AIの力を宿すーーそんな取り組みにご関心がありましたら、お気軽にこちらのお問い合わせフォームからご連絡ください。業務現場に寄り添った形で、DX推進のお手伝いをさせていただきます。

執筆
AI製品開発グループ
青木 尚人